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災害支援
医療支援報告①
東北地方太平洋沖地震（東日本大震災）
2011年3月11日14時46分頃に三陸沖を震源とするマグニチュード9.0の巨大地震が発生した。この地震により宮城県栗原市で震度７、宮城県、福島県、茨城県、栃木県で震度６強など広い範囲で強い揺れを観測した。また、太平洋沿岸を中心に高い津波を観測し、特に東北地方から関東地方の太平洋沿岸では大きな被害があった。気象庁はこの地震を「平成23年（2011年）東北地方太平洋沖地震」と命名した。死者10102名、安否不明者19,752名（3月26日、朝日新聞より）、被害の実態は未だ実態把握ができていない未曾有の大震災である。地震、津波、原発事故被害を総称して東北関東大震災や東日本大震災と呼称している。
発災直後から医療支援活動を開始
発災直後の3月11日、15時14分に東京消防庁より九段会館ホールの天井が崩落して多数の傷病者が発生していると通報を受け、日本医科大学付属病院高度救命救急センターから2名の医師が東京DMATとして現場で医療活動をした。また、日本医科大学多摩永山病院では町田市のスーパー駐車場が崩落し、同じく東京DMATとして現場で医療活動を展開した。
さらに、発災2時間後の3月11日16時40分、高度救命救急センター医師を中心に（医師3名、救急救命士1名）日本DMATとして多目的医療支援車で東北自動車道を北上し日本DMATの集結地である仙台医療センターに向かった。
【写真】現地で活躍する日本医科大学付属病院の多目的医療支援車
途中、道路事情は必ずしも良好ではなかったが3月12日、午前0時12分に仙台医療センターに到着し、日本DMATとして被災者たちのトリアージや広域搬送への支援活動を行った。また、その後同チームの支援として同13日に医師2名、救急救命士1名が現地に急行した。
さらに、福島第一原子力発電所の事故により職員の人的確保に苦慮している福島県いわき市の病院支援の一環として16日と17日に院内回診と17日から21日にかけて、入院患者計15名の後方搬送支援を行った。また、同17日からは東京都、東京都医師会、日本医師会、全日本病院協会の要請に基づいて気仙沼市の医療支援活動を開始した。
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